子宮頸がんワクチン
Human Papillomavirus Vaccination and Trends
in Cervical Cancer Incidence and Mortality in the US
in Cervical Cancer Incidence and Mortality in the US
日本でも、来年度からヒトパピローマウイルスのワクチン(HPV)の再開が
予定されています。アメリカからの報告が、JAMAに掲載されていましたので、
ブログします。ワクチンの有効性を、人口当たりの発生率で調べています。
1) アメリカでは、2006年から11〜26歳を対象にワクチンが
開始されています。
子宮頸がん発生と、死亡率を人口当たり10万人で調べています。
2001年1月から2017年12月の、15歳〜39歳を対象にしています。
ワクチン導入の前後での比較をするために、
ワクチン前として2001年1月から2005年12月と、
ワクチン後として、2010年1月から2017年12月を比較しています。
発がん発症には時間経過が必要のため、
主要転帰としては、2006年1月から2015年12月を除外しています。
又、感度解析として、2006年1月から2015年12月までを
除外解析しています。
最終解析は、2020年11月から2021年7月までとしています。
2) 結果は、15〜24歳、25〜29歳、30〜39歳の3グループに
層別化して比較しています。
15〜24歳のグループは、ワクチン導入後で37.7%の減少を
認めていますが、25歳以上では、それ程ではありません。
但し、25歳以上の中にも、ワクチンを接種した人がいると
思われます。
今後は、ワクチンの効果が高い年齢層に移動するが、
現時点で、若い層での子宮頸がんの発生は、少なかったようです。
明らかに、若い層では、時間の経過とともに効果を認め、
ワクチン導入後、後に減少しています。
死亡率は、あまり変化はありませんでした。
最近の若者の性交渉の減少と、コンドーム使用の普及
の可能性も指摘しています。
私見)
世界から日本は、後進国の誹りを受けているとの事です。
本院も体制を整備してまいります。
以前のブログも参照ください。
本論文.pdf
厚労省.pdf
報道.pdf
以前のブログ.pdf